春を告げる魚として知られるコウナゴの群れが本県沖で見つからず、水揚げがないまま５月末で今季の漁が終了した。県水産海洋研究センターによると、東日本大震災後の自粛期間を除けば、記録が残るここ３０年で初めて。震災後の本県漁業を支えてきた主力魚種の一つのため影響は甚大。漁業関係者は「来年以降も不漁が続けば、漁業復興に大きな影響が出る」と危機感を募らせる。

　本県沖はコウナゴの有数の産地で、例年３月から５月が漁期。昨年の水揚げ量は震災前の半数以上となる１０７６トンまで回復していた。しかし、今年は漁期前の調査からコウナゴの群れが見つからず、漁師が魚群探知機で群れを探してきたが、相馬、いわき市の両漁協ともにシーズン終了まで水揚げはできなかった。

　昨年は５億円超

　特にコウナゴを多く漁獲する相馬双葉漁協では２０１３（平成２５）年にコウナゴの試験操業を開始。他県の主力産地の不漁を受けて築地市場などで高値で取引され、昨年の水揚げ高は５億円を超えていたが、今年はその売り上げが消えることになった。

　相馬双葉漁協コウナゴ試験操業委員長で漁師の立谷義則さん（５４）は、「コウナゴを水揚げできなかったのは初めて」とため息をもらす。小型船の漁師らはヒラメやカレイなどの水揚げを増やしてきたが、「来年以降も不漁が続くかどうかは死活問題。原因を突き止めてほしい」と訴える。

　水温上昇原因か

　県水産海洋研究センターでは、不漁の原因に海水温の上昇の可能性を挙げる。１～３月の本県沖の水温は例年より高く、１５度近い高水温になると県の行った調査でコウナゴが採取されていない。ただ、海水温や海流以外の影響も考えられるという。

　県では７月以降にコウナゴの親の「メロウド」の分布などを調べる方針で、調査方法を検討している。

　加工により利益の上がるコウナゴの不漁は、漁師だけでなく本県の仲卸業者や小売業者にも大きな影響を与える。相馬市磯部の直売所を運営する同市磯部地区水産物流通加工業協同組合理事長の島寿雄さん（５３）では、北海道や岩手から仕入れを行ったが数も少なく、「地元産のコウナゴを求める問い合わせも多くあった」と話す。

　同市の水産卸売業相馬魚類取締役の加藤修一郎さん（３５）は「本県漁業への大きなダメージ。安定的に漁獲されないとなると、水揚げがあっても全国の量販店の仕入れから外される可能性がある」と不安を口にした。